投資に夢をかけて

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アメリカの中古住宅販売個数を昨年の５月から表にしてみました。
アメリカ中古在庫

サブプライムがまだ終わらない主要因に住宅価格の下落があげられます。アメリカは日本と違い、住宅価格が上がればその分与信枠が広がり、その分カード等で消費をすることができますので、住宅価格の下落はダイレクトに消費に影響を与えるとされています。
ですので、このまま住宅価格が下がり続ければ、個人消費も低迷していきます。
住宅価格が下げ止まるには、当然住宅への需要が増え、みんなが住宅を購入する行動に出ることが必要です。

上記の表を見る限り、まだまだ低迷期から底打ちしたとはいいがたい状況だと思います。
だけれども、右肩下がりでずっと下がっていっているわけではありません。ここのところ少し価格低迷が落ち着いているような感じがします。

まだまだ予断はできませんが、このまま住宅販売が今のまま推移していけば、以前のような極端な相場の変動はおきにくいのではないかと考えます。
今後も住宅状況には目が離せない状況ですね。

僕は昨年から南アフリカランドとトルコリラを持っていましたが、これまで何度かロスカットにあい、その都度損失が増えていきました。特に昨年８月はランドとポンドをレバレッジ２０倍ほどで運用してたので、あえなくロスカットにあい、とても辛い日々をすごしました。その後も少し市場が落ち着くたび、調子にのって必要以上にポジションをとり、失敗してきました。あまりの学習能力のなさに自分がいやになったことも何度かあります。ですので、常にリスクを自分で管理するために、今回エクセルでリスク管理表を作ってみました。

資金管理表
表の中の証拠金額は、原資とスワップの合計ですので、日々スワップの分だけ増えていきます。そうすると自動にレバレッジが計算できるようにしてあります。僕の長期的な目標レバレッジは３倍程度なので、今は少しリスクが高めになっています。
ロスカットまでの損失許容額というのは、あといくら含み損が出ればロスカットになるか、という目安です。僕の使っているアストマックスの場合は、必要証拠金額｛各通貨のポジション金額×通貨によって異なる必要証拠金率（トルコリラの場合は４％・ランドは２％）｝の３分の２になればロスカットになります。逆にいうと、そこまでの金額になるまでは含み損をかかえても大丈夫ということになります。

要は僕の場合、計算すると原資とスワップの合計額のおよそ１割になるとロスカットされることになります。そして、同時に過去最安値になったときにどのくらい含み損をかかえ、そのときにどれだけ余裕があるかを同時に計算しています。それが過去最安値時の余裕証拠金として表示されています。
僕の場合は、たとえトルコリラが６８円前半になり、同時にランドが９円前半になったとしてもまだ５万円弱余裕があることになります。

僕はレバレッジは大体３倍あたりが安心かと思いますが、ただ、それは持っているポジションの額に左右されることになると思います。当然高値で買った場合は、レバレッジが低くてもその分リスクが高くなってしまいます。ですので、僕の場合はレバレッジとあわせて、過去最安値になったときに自分のポジションがどうなるのかを常に考えて取引するように考えていきたいです。
そうすれば、考えられる最悪の事態をある程度想定しながら、取引を行うことができるの常に心に余裕を持ちながら、投資することができるわけです。

あまり参考にならなかったかもしれませんが、過去最安値時、自分のポジションがどうなのかを考えることは、けっこう大事なのでは、と思いますね。

約１６０ほどの通貨の組み合わせがあるので、それこそ世界中の国に通貨を通じて取引ができます。
ＦＸ会社というと、会社の信用度が気になりますが、親会社はジャスダックに上場しています。
今とても人気があり、口座数も右肩あがりの業者です。



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これからブラジルへの投資を考えている人に参考になるかも！

ブラジル巨大経済の真実 (2008/06) 鈴木 孝憲 商品詳細を見る

ベトナム株がほんの少ーし回復してきましたね。
チャート
といっても依然としてインフレ率が２０％超えているので、まだまだ安心できませんが。為替も下落しているので、すでに投資している人は株価と為替のダブル下落で大変ですね。
前も書きましたが僕は今が買いときかどうかは分かりません。ただ、インフレの動向には注意したほうがいいのかなと思います。為替で投資する場合、インフレで金利があがればその分スワップも増えるので、金利があがるのは必ずしも悪いことだらけではないのですが、株の場合はあきらかに悪材料になってしまいますので、その点は慎重になったほうがいいのかなと個人的に思います。

まあ、基本的にベトナムのブラジルもインドも基本的に新興国は将来性を買うわけですので、あまり気にしなくてもいいのかなと思います。２０〜３０年後の夢を買う感覚ですね。

ニュース証券ではベトナムの個別株に投資できるのですが、最近ドバイの個別株にも投資できることが分かりました。あと、タイやロシアにも投資できるのですよ。最近はどんどん投資環境がよくなりますよね。そのうち、モンゴルとかナイジェリアとかにも比較的簡単に投資できる日が来るのでしょうね。
気になる人は資料請求してみてください。
（もしかしたら資料請求はベトナムだけの内容かもしれませんが・・・）

ＮＨＫスペシャル沸騰都市見ました。トルコリラに投資している僕としては興味深く見ることができました。

トルコは政治的にはイスラム色の強い公明発展党（与党）と政教分離派が分かれている状況です。基本的に憲法の上では政教分離を厳密に定義しており、政治体制も宗教分離を貫いているのですが、ここ最近イスラム回帰への動きも強くなっています。
当然国是の政教分離を支持する派とイスラムへの回帰を指示する派で政治的な対立が生まれてきます。
経済団体もイスラム色の強い経済団体があり、急速に会員数が増えています。一方いまだ主流を占めているのは政教分離派で、日本でいう経済連も政教分離派でＥＵ加盟と目指しています。
政治的に国の世論を真っ二つにわれ、政治的に不安定になると当然外国資本も警戒してくるので、経済的にもダメージはあります。政教分離とイスラムのジレンマに陥っているような感じです。
ただ、ことが宗教がからむだけになかなか解決も難しいのではないかと思うので、依然として政治的リスクはここしばらくトルコには残ることと思います。

ただ、番組の中でイスラム色の強い経済団体とクウェートの首長との会合があったのですが、中東の国々もトルコのＥＵ加盟を支持しているそうです。中東の国にしてみればトルコがＥＵに加盟すれば、トルコを通じてＥＵ諸国とよりつながってくるとの思惑があるのでしょう。イスラム色の強い経済団体も最近は考え方をかえ、ＥＵへの加盟へと傾き始めました。
そうすれば、たとえ政治的には政教分離とイスラムとで考え方が違っていても、ＥＵ加盟という点で利害があえば、それはそれでトルコ経済にとっては大きなプラスだと思います。

僕は正直いってトルコがＥＵに加盟できるとは思わないし、極端にいって加盟しなくてもいいのだと思います。重要なのはＥＵ加盟への努力をすることによって、商慣行や労働慣行などもＥＵに近づくようになれば、たとえＥＵに加盟していなくても経済体制的に限りなくＥＵになることなのだと思います。そうすれば自然と欧米諸国も安心してトルコにどんどん投資することができるようになると思います。また、トルコがＥＵとより仲良くなれば、それを当て込んで中東諸国がトルコを中継基地にするような形でＥＵとのつながりを持とうとする可能性も出てくるでしょう。そういう意味でトルコにはものすごい潜在的な魅力があるのだと思います。なので、今後もトルコへの投資は続けていくつもりです。

原油高の勢いがとまりません。僕なんか最初はせいぜい１２０ドルぐらいかな〜なんて思ってましたが、１４０ドル超えてしまいましたしね。

さて、いつも思うのですが、毎回原油関係のニュース等を見ていると、決まって大体ガソリンスタンドの店員や給油にきている人のインタビューが流れて、毎回同じようなコメントを収録して、同じようなニュースを流してますよね。
そして大体、専門家が原油高の原因は、アメリカのサブプライム問題のためＦＲＢが金融緩和をして、だぶついマネーが原油市場に流れ、投機によって価格が上がっているという決まりきった話をされてますよね。

確かに間違ってはいないのですが、もうちょっといろいろな方向からもっと原油高を考察するとか、世界の状況がどうなっているのかをニュースで取り上げてもいいような気がするんですが・・・。
なんだか毎回かわりばえのない情報なもので・・・・。

確かにサブプライムはあるかもしれないけど、より根本的な問題があるのではないかなと思います。

世界の人口が増え、新興国が経済成長すればエネルギーへの需要が高まるのことは普通に考えても分かります。問題は、その需要増に対してどれだけ供給力が増えているか、もしくは増える見込みなのかが大事なのだと思います。
ただ、その点を考えるとやはり資源ナショナリズムの影響がでてくるのではないかと思います。

資源ナショナリズムとは文字通り資源を開国資本等に開放するのではなく、自国で所有したり、開発しようとする動きですが、そのような各国の資源ナショナリズムが供給力の障壁になっているかと考えます。資源ナショナリズムの動きが強まれば、外資の開発を規制したり、より強硬な条件を要求したり、国有化したりという風に、開発する側から見ればより大きなコストをかけないと供給することができないわけですから、全体的に原油を開発するコストというのはどんどん高くなっていくものと予想されます。それがひいては原油高の主原因なのではと最近思い始めました。
そう思ったので、本当にそうかなとちょっと調べるとみずほ総研の興味深いレポートがありました。
レポート

これを見てみると、やはり原油高の原因が資源ナショナリズムによるもので、中国やインドの動きが相当活発だというのがよく分かります。それに対して本当に日本は何をやっているのだろうと思います。マスコミもありきたりなつまらないニュースを流すのではなく、今世界のエネルギーをめぐる動きがどのようなもので、日本が将来どのようにするべきか、というような視点で番組を作ってみてもらいたいものです。ガソリン代が高くて困るというような消費者のインタビューをいくら放映したところで、何の解決にもなりません。もっとマスコミの方でも問題提起してもらいたいものですね。